「投資で勝つ人、負ける人」編

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本サイトは、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたのもので、金融商品の取得勧誘・販売等を目的としたものではありません。本資料作成においては万全の注意を払っておりますが、本資料に含まれる情報の正確性、更新性に関しては弊社は一切保証していません。また、当該評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証したものではございません。銘柄の選択、投資の最終決定は、ご自身の判断でなさるようにお願い致します。 「投資助言実績895.1億円以上」について:当社助言による投資実行額の累計(2008年6月~2016年12月末 投資実行時・円換算、長期積立投資の場合は総積立期間の投資累計額)。 「No.1、第1位」について:2016年1月15日現在の金融庁公表「金融商品取引業者登録一覧」において投資助言・代理業に専業登録している業者のうち、個人向けに海外ファンドを助言対象とし、かつ1,000件以上の投資助言契約を有する国内所在の大手企業各社の投資助言契約額・顧客数を調査(2016年2月 TPC調べ)。「世界ランキング上位」について:海外の機関投資家向け調査機関(Hedge Fund Research等)が中立的に提供している賞を受賞しているファンドを指します。「世界最高水準の高利回り実績」について:当社が助言対象としている世界ランキング上位のヘッジファンド等の過去の運用実績を指します。「500万円から投資できる」について:ヘッジファンドへの最低投資額は運用会社の状況によって予告なく変更となる場合があります。本サイトに例示のファンドが常に500万円から投資できるということは当社は一切保証しません。なお、当社は販売会社ではないため、運用会社となんらの契約関係も無く、運用会社の判断に何らの影響を与えることはできず、最低投資金額を含む運用会社やファンドに関する最新情報・投資機会について、投資助言契約者に対して情報を提供するという立場です。投資判断はお客様自身の判断でなさるようにお願い致します。「ヘッジファンドに投資するためのトータルコストを最大で半額」について:従来は、大手証券会社や外資系プライベートバンクを通じて、間に投信会社・海外投信会社・海外証券会社を介して海外ヘッジファンドを購入することが普通でしたが、その場合、販売手数料等の中間コストが投資家様の負担になっていました。私たちはお客様がそれらの中間業者をできるだけ回避して海外の著名ヘッジファンドに直接投資できるノウハウを提供しています。その結果、私たちのお客様(日本国内在住の個人投資家)が著名なヘッジファンドに投資するためのトータルのコスト(手数料)は、同じ著名ヘッジファンドへの投資機会を提供できる大手金融機関を介する場合と比べて最大で約半額にすることに成功しています(2015年11月末時点 当社調査済み)。「最大級」について:金融庁登録の全投資助言業者における、個人投資家向け海外ファンド助言契約額累計(各社HP上公表値)を元に当社調査(2015年12月3日現在)。「継続率」について:継続率とは、当社との投資助言契約に基づく投資に関して、2015年度の期初時点で投資助言対象資産を有するお客様の人数を分母とし、当期中に売却等により投資助言対象資産残高を有しなくなったお客様を除いた人数を分子として除算した百分率です(小数点第三位を四捨五入)。 「2015年度」について:2015年度とは当社決算期で2014年8月1日~2015年7月31日まで。「メディア掲載事例」について:掲載事例は当社グループに関するもので、メディア名は掲載当時のものです。HPのコンテンツおよび当DVDセミナーのコンテンツでご紹介している投資対象や投資手法は元本や利益を保証するものではなく、相場の変動や金利の変動により損失が生じる場合がございます。投資対象や取引の仕組およびリスクについて十分ご理解の上、お客様ご自身の判断と責任においてお取引いただきますようお願い申し上げます。ヘッジファンドについて:助言対象の著名ヘッジファンドについては、ヘッジファンド側の状況や社会情勢等により日本からの投資受け入れを中止する場合があります。一般的に、ヘッジファンドに投資するためのトータルコストには、証券会社による販売手数料、各種専門家への費用・手数料等、当該ヘッジファンドに投資する際に経由するビークル(国内投資信託)にかかる信託報酬等のコストなどが含まれており、これらは各ファンド毎によって異なります。具体的な金融商品の固有名詞につきましては規制の関係上、弊社との投資助言契約を締結された方にのみ開示しております。本サイトおよび本サイトで紹介するセミナーDVDのコンテンツについて:作成時点で得られる情報を元に、細心の注意を払って作成しておりますが、その内容の正確性および安全性を保証するものではありません。また、投資知識の学習のための参考となる情報の提供を目的としたもので、特定の銘柄や投資対象について、特定の投資行動や運用手法を推奨するものではありません。投資に関する最終決定はお客様ご自身の判断でお願い致します。なお、投資によって発生する損益は、すべて投資家の皆様へ帰属します。当該情報に基づいて被ったいかなる損害についても、情報提供者及び当社は一切の責任を負うことはありませんので、ご了承ください。